ベンダー系企業は、富士通、日立、ＮＥＣ、日本ＩＢＭというコンピュータハードウェアを生産、販売する企業が販売したハードウェアを利用してシステムを構築することを主としている。そのため、ユーザー系、独立系よりもハードウェアの技術革新の影響を受けやすいといえる。
上の２つのグラフは、電子機械工業会によるサーバー出荷台数である。汎用機といわれる、ホストコンピュータは、98年から急激に出荷台数が落ちている。1999年くらいからＵＮＩＸサーバーが増加、一方でオフコンを主とした独自ＯＳのサーバーはその台数が落ち込んでいる。
上のグラフは、1992年から2005年にかけての、ベンダー系5社の売上高成長率である。ベンダー系は、親会社の汎用機、オフコンがオープン化によりその売上を急速に失っていくのに伴い、売上減少などの影響を受けているのではないかと考えられるが、上のグラフからはそのような傾向が強く表れているようには思えない。
急速に売り上げを伸ばしているのは、子会社間の統合である。NEC社のホームページ（2017年当時）には、受託開発を中心とした子会社の統合が図式化されている。地域子会社として組織化された22社が、1997年から2000年に４社に統合、最終的にはNECソリューションイノベータになっていったことが示されている。
コンピュータのハードウェア、ソフトウェアの進化に伴い、開発されるシステムが大規模化、全国、海外を網羅するシステムを受注する規模が必要となり、統合していったものと思われる。富士通、日立、東芝といった国内ベンダーも同様の動きをしていった。
